未経験でも、40代・50代から日本語教師をめざすことはできる。資格に年齢の条件はなく、今教えている人の約7割が40代以上。ただし年代が上がるほど常勤の割合は下がるので、収入と働き方を先に考えておくことが大切。
「今から資格を取っても、採用してもらえるのだろうか」と考えて、一歩を踏み出せない方は多いと思います。
「何歳でも大丈夫」という話も、「若い人しか採用されない」という話も見かけるので、余計に判断しにくいところです。
そこで、文部科学省の調査をもとに、年代ごとの働き方の違いと、未経験から始める順番を整理しました。
40代・50代からでも日本語教師になれる?
文部科学省の調査では、国内の日本語教師等は50,309人で、年代別に最も多いのは60代でした。
| 年代 | 人数 | 全体に占める割合 |
|---|---|---|
| 30代以下 | 6,911人 | 13.7% |
| 40代 | 6,713人 | 13.3% |
| 50代 | 9,710人 | 19.3% |
| 60代 | 10,906人 | 21.7% |
| 70代以上 | 7,388人 | 14.7% |
| 不明 | 8,681人 | 17.3% |
※文部科学省「令和6年度 日本語教育実態調査」より。30代以下は10代〜30代の合計で、割合は当サイトの計算です。
これから学ぶ人にも、同じ傾向があります。
民間の養成機関などの受講者は、50代が28.5%で最も多く、60代が20.5%、40代が17.9%でした。
40代から60代までを合わせると、66.9%になります。
ただし、この数字には注意点があります。
実態調査の数字は「今その年代で教えている人」の人数で、何歳で始めたかまではわかりません。
若いころから続けて今50代という人も含まれるので、「50代の未経験者が簡単に採用される」という意味ではありません。
未経験から資格を取るには?
認定日本語教育機関で教えるには、国家資格の登録日本語教員が必要です。
資格の取り方は2つあります。
| ルート | 進み方 | 費用の目安 |
|---|---|---|
| 試験+独学 | 基礎・応用試験 → 実践研修 → 登録 | 約16万円 |
| 試験+通信講座 | 基礎・応用試験 → 実践研修 → 登録 | 約22万〜31万円 |
| 養成機関 | 養成課程 → 応用試験 → 実践研修 → 登録 | 約58万〜77万円 |
※教材または受講料、試験の手数料(令和8年度)、実践研修のみのコースの例(12万円台)、登録手数料を足した当サイトの計算です。養成機関は、実践研修が課程に含まれる場合の計算です。実際の費用は機関ごとに確認してください。
養成機関ルートは費用が高いものの、基礎試験が免除になります。
通信講座を受けても基礎試験は免除にならないので、この点はまちがえないようにしましょう。
各ルートの違いは登録日本語教員になるには?、講座の費用は通信講座・養成講座の比較で詳しくまとめています。
最短でどれくらいかかる?
試験は年1回で、これまでは11月に行われています。
たとえば2026年11月に試験ルートの勉強を始めると、次のような流れになります。
実践研修には、教室に通う日が必ずあります。
模擬授業と教壇実習は対面で行う決まりなので、仕事や介護などの予定を調整できるかも先に考えておきましょう。
試験の難しさと勉強時間は、日本語教員試験の難易度で説明しています。
経過措置は使える?
未経験の方が使える可能性があるのは、過去に対象の課程を修了している場合のCルートだけです。
昔、養成講座を修了した方は、経過措置のページで対象になるかを確かめてみてください。
年代で仕事の現実はどう変わる?
同じ調査から、年代ごとの働き方の割合を計算しました。
| 年代 | 常勤 | 非常勤 | ボランティア |
|---|---|---|---|
| 30代 | 38.3% | 36.4% | 25.4% |
| 40代 | 24.9% | 46.1% | 28.9% |
| 50代 | 17.3% | 49.6% | 33.1% |
| 60代 | 8.6% | 42.9% | 48.6% |
| 70代以上 | 3.0% | 19.9% | 77.0% |
※文部科学省「令和6年度 日本語教育実態調査」の人数から当サイトが計算。四捨五入のため、合計が100%にならない行があります。
常勤で働く50代は1,676人、60代も935人いるので、常勤の道が閉じているわけではありません。
ただ、50代以降は非常勤やボランティアのほうがずっと多いのが実情です。
本人の希望で非常勤を選んでいる人もいるので、この割合がそのまま採用の難しさを表すわけではありません。
それでも、常勤だけを前提に計画を立てるのは避けたほうが安全です。
「年齢不問」の求人の読み方
求人サイトでは「未経験歓迎」「40代以上も応募可」といった日本語学校の募集も見かけます。
ただし、法律で募集・採用の年齢制限は原則として禁止されているので、年齢が書かれていないことと、年齢が影響しないことは別です。
また、定年がある職場では、定年の年齢を上限に募集することが例外として認められています。
「未経験歓迎」でも、資格や養成講座の修了を条件にしている求人があるので、応募の条件まで読みましょう。
気になる学校があれば、次の点を確かめておくと安心です。
- 定年と、定年後の再雇用の制度はあるか
- 今働いている教師に、同じ年代の人はいるか
- 未経験者の研修や、授業の準備を手伝うしくみはあるか
収入の目安
民間の調査では、日本語学校の常勤講師の年収は300万円台前半〜半ばが中心で、非常勤は1コマ2,000円前後が相場です。
たとえば1日4コマを週3日教えると、1か月で約48コマ、コマ給2,000円なら月約9.6万円です。
授業の準備や採点の時間は、コマ給に含まれないことが多い点にも注意が必要です。
詳しくは日本語教師の給料・年収、大変な点は日本語教師はやめとけ?でまとめています。
年代別の働き方の選び方
次の表は、上の数字をふまえた当サイトの考え方です。
| 今の年代 | 考えたい働き方 | 先に確かめたいこと |
|---|---|---|
| 40代 | 常勤もめざす。今の仕事を続けながら資格を取る | 年収300万円台でも家計が成り立つか |
| 50代 | 非常勤から始める。常勤は定年や再雇用の条件を見て検討する | 今の仕事の退職金・再雇用と、教え始める時期 |
| 60代以降 | 週数日の非常勤や、地域の日本語教室で教える | 年金などとの組み合わせ。国家資格が本当に必要か |
資格がなくても教えられる場もある
法律で登録日本語教員が必要とされているのは、認定日本語教育機関で教える場合です。
地域の日本語教室のボランティアなどは、国家資格を求めないところも多くあります。
収入よりも「外国の方の役に立ちたい」という気持ちが強い方は、まず地域の教室から始める方法もあります。
ただし、教室が独自の養成講座の受講を条件にしていることもあるので、自治体や国際交流協会に確かめましょう。
一方で、日本語学校などで長く仕事にしたい方には、資格を取っておくと選べる職場が広がります。
これまでの経験はどう生きる?
社会人としての経験は、授業そのものを保証するものではありませんが、生かせる場面はあります。
| これまでの経験 | 生かせそうな場面 |
|---|---|
| 会社での仕事 | ビジネス日本語、就職をめざす留学生の相談 |
| 介護・医療の仕事 | 現場で使う日本語の指導 |
| 子育て・学校関係 | 外国にルーツのある子どもの日本語支援 |
| 海外での生活 | 言葉や文化のちがいに悩む学習者への理解 |
反対に、経験が長いほど注意したいこともあります。
新しい職場では、年下の先輩から教わる場面も出てきます。
授業の準備にも慣れるまで時間がかかるので、最初は無理のないコマ数から始めると続けやすくなります。
後悔しないために、どの順番で進める?
いきなり数十万円の講座を申し込むより、先に教える現場を見ておくほうが、合わなかったときの負担が小さくてすみます。
今の仕事はすぐにやめず、合格して働き方の見通しが立ってから考えても遅くありません。
本はおすすめの参考書の3冊で足ります。
試験の範囲は、無料の50項目講座でも確かめられます。
月ごとの進め方は、日本語教員試験の勉強法を参考にしてください。
実践研修のコースには、教育訓練給付の対象になるものもあります。
使える人には条件があるので、ハローワークや受講先の機関に確かめましょう。
本だけでは進めにくいと感じたら、講義つきの通信講座を足す方法もあります。

- 日本語教員試験と日本語教育能力検定試験の両方に対応
- 講師に直接質問できるフォロー制度あり
- 音声学・文法の対策講座は単品でも選べる
まとめ

- 資格に年齢の条件はなく、今教えている人の69.0%が40代以上
- 未経験なら、基本は試験ルートか養成機関ルート。最短でも約1年半が目安
- 常勤の割合は40代24.9%、50代17.3%、60代8.6%と年代が上がるほど下がる
- 週3日の非常勤なら月約9.6万円が目安で、家計の計算を先に
- 大きなお金を払う前に、現場を見て、本で試す
40代・50代からの挑戦は遅すぎるわけではありませんが、20代と同じ計画をそのまま使うことはできません。
まずは近くの地域の日本語教室を調べて、教えている様子を見られるかを問い合わせてみましょう。
資格の全体像は登録日本語教員になるには?、海外で教えたい方は海外で日本語教師になるには?も参考にしてください。
※教師の人数と年代は文部科学省「令和6年度 日本語教育実態調査 報告」、養成機関の受講者の年齢は同「令和7年度 日本語教員養成課程・実践研修実態調査」(日本語教員養成研修実施機関の回答・n=1,729)、年齢制限のルールは厚生労働省「労働者の募集及び採用における年齢制限禁止の義務化に係るQ&A」にもとづき、2026年10月31日時点でまとめています。実態調査は機関への調査で、個人を対象にしたものではありません。給料の数字の出典は、給料・年収の記事に記載しています。